住友ゴムがサーキュラーエコノミー構想を策定、次世代EV用タイヤを2027年に発売:材料技術(1/3 ページ)
住友ゴム工業はサーキュラーエコノミー構想「TOWANOWA(トワノワ)」を策定したことを発表した。
住友ゴム工業(以下、住友ゴム)は2023年3月9日、神戸市中央区の本社とオンラインで記者会見を開き、サーキュラーエコノミー構想「TOWANOWA(トワノワ)」を策定したことを発表した。
次世代EVタイヤを2027年に発売
TOWANOWAは、企画/設計、材料開発/調達、生産/物流、販売/使用、回収/リサイクル向けのサステナビリティ対策を扱う「サステナブルリング」と、空気圧/荷重/路面状態/摩耗などを検知できるAI(人工知能)ソフトウェア「SENSING CORE(センシングコア)」、AI、ビッグデータを駆使する「データリング」を組み合わせて製品を展開するサーキュラーエコノミー構想。
TOWANOWAにより、企画/設計では、シミュレーション技術「Tyre Lifetime Simulation(タイヤライフタイムシミュレーション)」やSENSING COREで取得したデータ、シミュレーション技術を用いて検証を行うモデルベース開発(MBD)と設計AIを活用する。
住友ゴム サステナビリティ経営推進本部 サーキュラーエコノミー推進部長の石野孝氏は、「Tyre Lifetime Simulationは、タイヤが摩耗することで生じる性能変化を予想できる当社のシミュレーション技術で、これにより、新品時だけでなく摩耗後の性能も推察し、利用者が生涯にわたって使えるタイヤの設計を目指す」とコメントした。
SENSING COREで取得したデータでは、タイヤの疲労度を設計部門にフィードバックし、タイヤの長寿命化設計に生かす。モデルベース開発(MBD)と設計AIは、タイヤの軽量化と低燃費化の技術開発に用いる。
こういった取り組みにより、2019年に製造したタイヤと比較して重量を20%軽量化し、転がり抵抗を30%低減した次世代電気自動車(EV)用タイヤを2027年に発売する予定だ。
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