“メタボ工場”からどう脱却するか、成功のカギは「両端」を狙うこと:PTC Virtual DX Forum Japan 2020(1/2 ページ)
PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。この中でキーノート講演の1つとして、PTCジャパン 製品技術事業部 執行役員 副社長の成田裕次氏が登壇し「なぜPTCがスマート工場に貢献できるのか」をテーマに、スマート工場化の概要とPTCの取り組みについて紹介した。
PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。この中でキーノート講演の1つとして、PTCジャパン 製品技術事業部 執行役員 副社長の成田裕次氏が登壇し「なぜPTCがスマート工場に貢献できるのか」をテーマに、スマート工場化の概要とPTCの取り組みについて紹介した。
スマート工場の対義語はメタボ工場?
成田氏はまず「スマート工場」の「スマート」の意味を考察した。「スマートの本来の意味は『利口な』『賢明な』『格好がいい』などだが、日本では『痩せている(和製英語)』などの意味も持つ。これは意外に示唆的であり、この捉え方をすれば、スマート工場の対義語は『メタボ工場』になり、これを改善するためにさまざまな対策が必要だというのは理解しやすい」と成田氏は語る。
この「スマート」の意味と、日本と海外の受け取り方の違いは、現在のスマート工場を取り巻く環境を端的に示していると成田氏は説明する。「ここ数年スマート工場の海外事例を紹介しても、日本では良い反応があまりない。違和感があると感じている。日本と海外ではスマート工場化で取り組みたいことが異なっている」と成田氏は違和感について述べる。
海外でスマート工場に取り組む動機としては「ブラックボックス化している工場の運営状況を監視したい」「工場の運営と、上流の設計工程、下流の供給体制とを連携させたい」「優秀な工場をベンチマークにして、全体の効率を上げたい」「工場の自動化をさらに推進して品質を向上したい」などが多く「これらは特に日本の工場でも目新しいものではない」(成田氏)。
さらに掘り下げて、海外のスマート工場で実際にどういうことを実装しているのかについて紹介し、以下の3つの主要テーマがあることを説明した。
- 設備をネットワークに接続してデータを取得
- 情報をロールアップして全体感を俯瞰
- AI(人工知能)で現場のカン・コツをシステム化
この中で「設備をネットワークに接続してデータを取得する」というテーマに対しては「ここ20年間、FA(ファクトリーオートメーション)に多額の投資をしてきた日本の製造業のデータ取得はグローバルで見ても進んでいるといえる。それに比べて海外の製造業はデータ取得が進んでいないところが多い」と成田氏は違いについて述べる。
また「情報をロールアップして全体を俯瞰する」というテーマについては、設備の稼働を監視できるようにし、稼働率を下げる要因である「チョコ停」を記録することで、改善を進めることを目的とするものだ。ただこの点についても「日本と比べて、海外の製造業はまだオペレーションそのものが洗練されておらず、粗いレベルの指標を設定するだけでもまだ改善が進められるレベルにある」と成田氏は説明する。
さらに、「AIで現場のカン・コツをシステム化する」というテーマについても日本と海外で大きな違いがあると指摘する。「日本の製造業でもAIの利用は重要なテーマだが、日本では『自分たちが気付かない情報をAIに見つけさせたい』というニーズが多い。しかし、海外の製造業は『現場の人間に判断をゆだねたくないからAIに判断を任せたい』という意図のものが多い」と成田氏は語る。
これらを含め、海外の工場と日本の工場をさまざまなポイントから比較してみると以下のようになる。
例えば「取り組みのテーマ」という観点で見ると、海外はトップダウンの見える化であり、日本はボトムアップの改善を強化したいという点が大きな違いとしてある。また、「主なKPI」は海外が設備の稼働情報であるのに対し、日本は品質情報が重要視されている。さらに「取り組み主体」を見ても、海外ではIT部門がけん引しているのに対し、日本では生産技術部門が行う。さらに「システム連携」という観点では、海外はERPやMESなどの上位システムとのプロセス連携を目指すのに対し、日本ではデータソースとしての連携を進める傾向があり「現場情報を漏れなく捉えたい」という意向が強いことが分かる。
成田氏は「海外は人の能力に依存しないという考え方が企業としての基本姿勢としてあり、人もシステムの一部という立場である。一方で日本はスマート工場などのシステムは人の活動を支援する武器だと認識しており、そもそもの立場に大きな違いがある。そのまま海外事例を適用しようとしても当てはまらない」と違いについて語っている。
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