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自動車に次ぐ輸出産業となるか、「スマート治療室」の最上位モデルが完成:製造業IoT(1/3 ページ)
東京女子医科大学、日本医療研究開発機構(AMED)、デンソー、日立製作所は、IoTを活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、2019年2月から臨床研究開始したと発表した。
東京女子医科大学、日本医療研究開発機構(AMED)、デンソー、日立製作所は2019年4月3日、東京都内で会見を開き、IoT(モノのインターネット)を活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、同年2月から臨床研究開始したと発表した。
また、会見に併せて報道陣に同ハイパーモデルを公開した。開発を主導する東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 教授の村垣善浩氏は「開発プロジェクトは2018年度末でいったん終了となるが、今後も開発を続けて、ロボットやAI(人工知能)などの技術と組み合わせて、スマート治療室を自動車に次ぐ輸出産業に育てたい」と語る。
術者の前には4K3D顕微鏡の画面が広がる。長時間の手術を支援するデンソーのロボット「iArmS」も用いられている(左)。「OPeLiNK」でつながった医療機器の情報は、シャープの8Kディスプレイ上に表示される(右)。X線画像などの映像データを含めたこれらの情報表示のレイテンシ(遅延時間)は400msと短い。「ただデータを統合して表示するだけだと2〜3秒のレイテンシが発生する」(デンソー)(クリックで拡大)
治療中MRIが可能な部屋の隣には、キヤノンメディカルシステムの血管撮影装置で検査可能な部屋がつながっている。これにより多種外科領域を網羅して、全ての侵襲的治療をスマート治療室でカバーできるようにする(クリックで拡大)
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