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「センシングできなければIoTは機能しない」ソニーのイメージセンサー戦略画像認識(1/2 ページ)

「電子機器トータルソリューション展」(2018年6月6〜8日、東京ビッグサイト)の基調講演に、ソニー 執行役員 コーポレートエグゼクティブの上田康弘氏が登壇し、イメージセンサー戦略について語った。

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 「電子機器トータルソリューション展」(2018年6月6〜8日、東京ビッグサイト)の基調講演に、ソニー 執行役員 コーポレートエグゼクティブの上田康弘氏が登壇。「CPS(IoT)Explosionを支えるソニーのイメージセンサーの進化」をテーマに、ソニーのイメージセンサーを取り巻く動向と、IoT(モノのインターネット)およびCPS(サイバーフィジカルシステム)を活用したスマートファクトリーへの取り組みについて紹介した。

2006年に描いた10年後の未来

 上田氏は講演でまず、ソニーが2006年に想定した「10年後(2016)の世界」の姿を紹介した。2007年にiPhoneが発売される前にソニーの半導体事業がどういう未来を考えていたのかというものだ。上田氏は「それまでは、画像は自分や家族などの写真を見て楽しむ『鑑賞』のためのものだった。それに対して、ソニーは当時、画像や映像を『遊ぶ』『コミュニケーションを取る』という方向に進む未来を考えていた」と語る。

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ソニー 執行役員 コーポレートエグゼクティブの上田康弘氏

 そこで、これらを実現する機器として「イメージコミュニケーターが機器の中心になると考えた」と上田氏は語る。これはまさにカメラを備え、人々がそれを使って遊んだり、コミュニケーションを取ったりする今の「スマートフォン端末」の姿と全く同じである。

 これらの考えを推し進め「映像機器は、デジカメやデジタルビデオカメラ市場は縮小し、デジタル一眼レフカメラとイメージコミュニケーターの2つに差異化されていくだろう。そしてこれらが生活の中心になる未来予想図を描いた」(上田氏)という。

 そこで、ソニーではこの未来予想図を基に、経営資源をイメージコミュニケーター用のデバイスに集中した。そしてこれらの取り組みの結果として、現在スマートフォン用のイメージセンサーで大きなシェアを獲得したという経緯があるという。現在もSNSなどを通じてスマートフォン端末での画像や映像の利用者は拡大しており「こうした世界を予測し、ここに使われるセンサーを開発し、セットメーカー、通信事業者と連携しながら、こうした世界に導いたことがわれわれの喜びとなっている」と上田氏は胸を張る。

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ソニーの積層型CMOSイメージセンサー「Exmor RS」

次の10年のキーワードは「パーソナルコンシェルジュ」

 これからの10年については、多数のアプリケーションの登場により多様性が電子デバイスには求められるようになると上田氏は指摘する。その中でも上田氏は「パーソナルコミュニケーションの在り方が劇的に進化することが1つの柱となる」と述べる。

 音声情報に画像情報や感情情報を加え、一元的に処理できる新しいパーソナルコミュニケーションの手段が出てくる。これをパーソナルコンシェルジュ(推奨機能)とする。実世界とITが密接に結合されたシステム(Cyber Physical System)が中心となり、IoTでつながった情報をAIに判断させて、それを現実世界に戻すということが、次の10年における社会変革の中心となる。それを構成する要素の1つがパーソナルコンシェルジュというものだとする。

 この10年後の世界(CPSによりシステムが現実世界をサポートする環境)に対しては、上田氏は「ソニーとして、どのような貢献ができるのか、したいのか、というところが大きなポイントとなる」と述べた。

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