デバイスコネクトWebAPI活用の「未病改善サポートシステム」の実証事業：医療機器ニュース

NTTドコモとSOMPOケアネクスト、神奈川県は「未病改善サポートシステム」の実用化に向けた実証事業を開始した。介護付有料老人ホームの入居者から生活関連データなどを自動的に収集して蓄積・分析。介護職員が未病改善の提案をしていく。

[MONOist]

　NTTドコモとSOMPOケアネクスト、神奈川県は2017年1月16日、「未病改善サポートシステム」の実用化に向けた実証事業を開始したと発表した。

　対象となるのは、SOMPOケアネクストが運営する介護付有料老人ホームの入居者。入居者の睡眠・歩数・消費カロリーなどの生活関連データや、血圧・体温・体重などのバイタルデータをウェアラブル機器から自動的に収集する。併せて、温度・湿度・照度といった居室状況データもセンサーから取得し、スマートフォンを介して蓄積・分析する。入居者の日々の生活状況や健康・環境情報の変化を分析して、介護職員が一人一人の状況に応じて未病を改善するための提案をしていく考えだ。

　ウェアラブル機器やセンサーからのデータ送受信には、NTTドコモが主導する技術「デバイスコネクトWebAPI」を搭載したスマートフォンを利用する。インタフェース技術「GotAPI」対応のウェアラブル機器やIoT（モノのインターネット）機器なら利用できるため、既に所有している機器を使うなど、選択肢の幅が広がるとしている。

　実証期間は同年3月17日まで。入居者の健康意識や継続性について効果検証し、入居者・介護職員からユーザビリティ評価を受けて事業モデルの課題などを抽出し、市場化に向けて検討していく計画だ。

実証イメージ