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リチウムイオン電池の正極材料で日独タッグ、「車載分野は三元系が伸びる」:電気自動車(1/2 ページ)
ドイツ化学大手のBASFと戸田工業は、リチウムイオン電池の正極材料を手掛ける合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社」を設立した。電気自動車やプラグインハイブリッド車などに用いられる車載リチウムイオン電池の市場拡大を視野に入れた提携になっており、今後の車載分野で採用が広がる三元系正極材料に注力する方針だ。
ドイツ化学大手のBASFと戸田工業は2015年2月24日、東京都内で会見を開き、リチウムイオン電池の正極材料を手掛ける合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社(以下、BTBM)」を同日に設立したと発表した。
合弁会社の出資比率は、BASFの日本法人・BASFジャパンが66%で、戸田工業が34%。最高経営責任者には、戸田工業 常務執行役員務めていた阿武保郎氏が就任する。本社は東京都港区で、正極材料の生産拠点と研究開発拠点を山口県山陽小野田市、もう1つの生産拠点を福岡県北九州市に置く。各生産拠点の年間生産規模はそれぞれ9000トンで、合計1万8000トンとなる。
BTBMの最高経営責任者に就任した阿武氏は、「BASFには、豊富な技術力とグローバルネットワーク、自動車業界との広範なつながり、リチウムイオン電池市場の拡大に対応できる投資力、そして他社の追随を許さない三元系正極材料がある。一方、戸田工業は、豊富な微粒子合成技術をベースとする、ニッケル系やコバルト系、マンガン系正極材の10年以上にわたる採用実績と、年産1万8000トンという十分な供給能力がある。2社のDNAを掛け合わせた新生児が、このBTBMだ」と語る。
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