それでもソニーがスマホを再建しなければならない理由：製造マネジメントニュース（3/5 ページ）

ソニーは、株式市場に向けた経営方針説明を行う「ソニーIRデー」を開催し、エレクトロニクス分野の各事業部門がそれぞれ2017年度までの方針を紹介した。その中で、スマートフォンビジネスの再建策についても説明し「売上高が2〜3割下がっても利益が出せる体制にする」（ソニーモバイルコミュニケーションズ 代表取締役社長兼CEO 十時裕樹氏）としている。

[三島一孝，MONOist]

スマートフォン市場の変化

　同社では2017年度までのスマートフォン市場について、台数ベースでは低価格の伸びが市場をけん引する一方で、金額ベースで過半を占める高価格帯製品は安定傾向に入ると予想。また市場の伸びをけん引してきた中国市場の伸びが鈍化し、欧州、北米、日本などと同じ傾向を示すようになる一方、アジア・太平洋地域が伸びの中心になるとしている。

スマートフォン市場の見通し。（左）は価格帯別の動きで（右）は地域別の成長率（出典：ソニー）（クリックで拡大）

　また、スマートフォンの販売は、携帯キャリアなどオペレータを通じた販売が中心となってきたが、海外では、端末のみを販売するオープン市場が拡大。特に低価格帯モデルの販売では比率を伸ばすことが予想されている。ただ、現状では、高付加価値帯製品についてはオペレータ市場が中心となっている。

スマートフォンのオペレータ市場およびオープン市場の動向（出典：ソニー）（クリックで拡大）