それでもソニーがスマホを再建しなければならない理由：製造マネジメントニュース（2/5 ページ）

ソニーは、株式市場に向けた経営方針説明を行う「ソニーIRデー」を開催し、エレクトロニクス分野の各事業部門がそれぞれ2017年度までの方針を紹介した。その中で、スマートフォンビジネスの再建策についても説明し「売上高が2〜3割下がっても利益が出せる体制にする」（ソニーモバイルコミュニケーションズ 代表取締役社長兼CEO 十時裕樹氏）としている。

[三島一孝，MONOist]

競合に競り負けた低価格帯モデル

　モバイル・コミュニケーション事業の業績が悪化した要因について、新たにソニーモバイルコミュニケーションズの代表取締役社長兼CEOに就任した十時裕樹氏は「一番の大きな要因は東南アジア、中国、欧州を中心に低・中価格帯において、他社の価格攻勢に押されて、思うような販売ができなかったことにある」と話す。実際に増減要因を見ても最も大きな誤算となったのが、低・中価格モデルの販売減にあったことが分かる。

ソニーモバイルコミュニケーションズの営業利益における、2014年5月時点見通しと比べた増減要因（出典：ソニー）（クリックで拡大）

　ソニーのスマートフォン事業は、日本や欧州でのシェアが高い。その他、アジア・太平洋地域、中近東・アフリカ地域、南米地域で5％前後のシェアを確保しており、北米や中国では1％未満という状況だ。特に利益面では、高付加価値製品が好調な日本がほとんどを稼ぎ出していた構造になっていた。十時氏は「低価格・中価格帯は、今の状態では勝負できない。差異化できない領域で勝負しても価格競争に巻き込まれ負ける」と語っている。

各地域におけるソニーのスマートフォンのシェア（出典：ソニー）（クリックで拡大）