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VAIOのVAIOはプロのツールとして輝くか:モノづくり総合版メルマガ 編集後記
「505」に「C1」「Z」といろいろありましたが、個人的には「フォトエディション」の復活に一票。
VAIOを初めて買ったら、ソニーが撤退しました
7月末に各社が2015年3月期(2014年度)第1四半期の決算発表を行いました。大手電機メーカーのなかではNECとパナソニックが順調な業績回復を発表する中で、純利益だけを見れば順調ながら、エレクトロニクス事業の中核と位置づけたモバイル事業が赤字転落したのがソニーです。
ソニーと言えばテレビ事業の分社化、PC事業の売却など大きな改革を進め、赤字が常態化していたエレクトロニクス事業についてはモバイル事業を中核として立て直しを進める計画でした。しかし、新興国でのスマートフォン販売が予想よりも振るわなかったことなどから、「見通しが甘かったといわざるを得ない」(同社 代表執行役 EVP兼CFOの吉田憲一郎氏)と、中期計画の見直しまで行う事態に陥りました。
ソニーは「構造改革を続けている企業」という見方が定着してしまっています。決算発表のたびに数々の改革案を打ち出し実行するのですが、それを実行して効果が発揮されるころには、別の要因でまた別の改革が必要となる……という改革ループです。その改革の中で最も話題となったのは「VAIO」ブランドを擁するPC事業の売却でしょう。PC事業は日本産業パートナーズ(JIP)に売却され、その後、JIPが95%を出資する「VAIO株式会社」として操業を開始しました。
事業売却の発表がなされたのは2014年2月の決算発表でしたが、その1カ月ほど前、偶然にも私物として初めてのVAIO(VAIO Pro 13)を購入していました。
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ソニーは2015年3月期(2014年度)第1四半期の決算発表を行った。構造改革の成果などにより、前年同期比8.5倍となる四半期純利益を計上した一方で、エレクトロニクスの中核事業と位置付けるモバイル事業が赤字に転落。中期計画を再検討する状況に陥っている。 - 製造マネジメントニュース:ソニー、果てしなく続く構造改革と事業縮退――テレビ部門は累積7900億円の損失
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ソニーは、エレクトロニクスの再編計画を発表。「VAIO」ブランドで展開していたPC事業を日本産業パートナーズに売却する他、テレビ事業を分社化することを決めた。さらにこれらに関連する開発、生産、販売などの人員整理を行い、エレクトロニクス部門の早期の黒字転換を目指す。