厳選採用の傾向続く。設計・開発エンジニアを募集する企業が求める応募要件とは：製造業エンジニア、転職活動の心得（1/2 ページ）
景気の底は脱したものの、製造業エンジニアを求める求人情報の応募要件は厳しく、厳選採用の傾向が続いています。そんな状況下、企業からは実際にどのような要件が求められているのか、最近のトレンドを紹介します。
本記事はパソナが運営する人材紹介サービスブランド「パソナキャリア」からITmediaキャリアに寄稿された記事に加筆・修正して転載しています。
製造業エンジニアの転職市場、底を脱するも厳選採用続く
日銀の金融政策により株価の上昇、円安が進み、リーマンショック以降、最も好景気といえる現在。景気回復の影響を受け、転職市場も活性化し、中途採用を開始する企業も増えてきました。しかし、リーマンショック前ほどの水準には回復しておりません。
また、採用は行うものの、応募者に求める要件は厳しく、厳選採用の傾向があります。今後も求人数は増加していく見込みですが、この厳選採用の傾向は当面続くでしょう。
厳選採用の応募要件の内容とは
「厳選採用の応募要件」とは、どのようなものでしょうか？ 設計・開発エンジニアに対する企業の応募要件については、以下の大きな流れがあるといえるでしょう。
「機械設計」といった技術要件だけでなく、「駆動系の機構開発設計経験」などの領域指定に
以前に比べると、技術をメインとした要件の求人よりも、経験領域を限定した求人が増えてきました。例えば、
- 携帯電話関連メーカー：携帯電話関連の開発経験の有無が応募の必須要件
- 自動車関連の部品メーカー：「自動車業界における」駆動部品の機械設計エンジニアの経験が応募の必須要件
などのケースが挙げられます。
こうした傾向はメーカーに限りません。客先常駐型のソフトハウスにおいても、経験領域を指定するケースが増えています。
「第二新卒歓迎」から「○○の経験○年以上」に
エンジニアの不足感が強かった時期においては、人員を集めることがかなり重要でした。また、新卒が思うように採用できなかった会社などでは、「第二新卒歓迎」として、エンジニアとしての経験のない人材を教育しながら、必要な人材を確保する施策を取っている会社が少なくありませんでした。
現在では、前述の「領域」に加え、「経験○年以上」というキーワードが付くケースが増えてきました。経験年数「3年程度」から「5年程度」へと、応募に必要な年数を増やした企業もあります。
多くの企業が、すぐに現場で活躍できる即戦力の人材を求める傾向にあるのです。
転職によってキャリアを変えようと思っているエンジニアにとっては、厳しい状況になっているといえるかもしれません。しかし、企業である程度の経験を積み、さらなるキャリアアップを望むエンジニアや、ほかの会社も見てみたいと考えているエンジニアにとっては、道が閉ざされたわけではありません。
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