ADEKAが半導体の全領域カバーを加速、次世代材料の新研究拠点稼働:研究開発の最前線(1/4 ページ)
ADEKAが埼玉県久喜市で「半導体イノベーションセンター」を本格稼働させた。総工費約120億円を投じ、最新のクリーンルームや評価設備を集約。半導体材料事業を全社利益の40%を占めるコア事業へと引き上げ、2035年には同事業の営業利益を現在の2倍超へと拡大する。総合半導体材料メーカーへの飛躍を狙う同社の戦略と、新拠点の全貌に迫る。
ADEKAは2026年7月2日、埼玉県久喜市で「ADEKA 半導体イノベーションセンターメディア発表会」を開催し、同施設の立ち上げ背景や特徴、今後の展開などを紹介した。
成長を続ける半導体材料事業
同社の半導体材料事業は2025年に営業利益が2015年と比べて2倍超となる416億円となった。同社 代表取締役社長 兼 社長執行役員の城詰秀尊氏は「10年後の2035年に向けて、現時点で416億円である営業利益をさらに倍増させていく。半導体材料事業を中心にして、ADEKAの事業全体を拡大させる。半導体材料事業が全社利益の40%を稼ぐコア事業とすることを目指す」と強調した。
続けて、「現時点では、高誘電材料などの前工程の先端材料を中心に、ロジック向けの原子層堆積(ALD)材料なども展開している。今後は、半導体向けのリソグラフィ材料や後工程のパッケージ材料などの展開にも注力し、半導体材料の事業を全体的に伸ばしていく」と語った。
同事業のエリア別の展開に関して、韓国では最先端メモリ向け材料の開発を進めており、台湾では先端ロジック向けALD材料の展開を加速している。米国に関しては、「ロジック系半導体の進展が停滞しているように見えたが、現在は成長の動きを見せ始めている。フォローアップすべき市場だと捉えており、この市場を対象に、新しい材料の提供や開発を現地のデバイスメーカーと進めていく考えだ」(城詰氏)。
中国エリアではレガシー領域の材料を展開している。「政治的に難しいエリアだが、当社のできる範囲内で進展していきたい」(城詰氏)。
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