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職場のダイバーシティ、「積極的に取り組んでいる」は19%キャリアニュース

エン・ジャパンが「ダイバーシティ」についてのアンケート調査を実施。「積極的に取り組んでいる」との答えは全体の19%にとどまった。

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エン・ジャパンが運営する総合求人・転職支援サービス「エン転職」が「ダイバーシティ」についてのアンケート調査を実施。2017年4月18日にその結果を発表した。調査対象はエン転職の利用者で、7385人から回答を得た。

 ダイバーシティは女性、シニア、外国人、障がい者、LGBTなどの多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のこと。「自社(離職中の人は直近の前職)では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか?」の質問に対し、「積極的に取り組んでいる」との答えは全体の19%にとどまり、全体の63%が「取り組んでいない」と回答した。

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 「積極的に取り組んでいる」と回答した人に、会社で実施されている具体的な取り組みについて聞いたところ、「女性の採用・登用」が50%と最も多く「女性ならではのきめ細やかな視点が業務で生きてくる」「女性上司がいると他の女性社員の目標になる」「男性よりも社内の雰囲気を和ませることができる」といった肯定的なコメントが寄せられた。その一方で「女性社員が活躍していると社内は活気づくが、結婚や出産で退職や産休による他社員への業務負担やしわ寄せが心配なのは否めない」などといった意見もあった。

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 「ダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか?」との質問に多かった回答は「一般社員の理解」(59%)、「管理職の理解」(56%)で、「ダイバーシティは大事な考え方だと思いますか?」との問いには95%が「大事だと思う」と回答している。

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