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新入社員のOJT、トレーナーの6割が担当継続に意欲示さず:キャリアニュース
組織・人材コンサルティング企業のアルーが従業員1000人以上の企業に正社員として勤務し、2014年度に新入社員が配属された上司(管理職)とOJTトレーナー各150名を対象にしたアンケート調査の結果を発表。企業のOJTの現状を伝えた。
大半の企業で新入社員教育に利用しているOJT。そんなOJT制度について、「成功している」と考えている企業は約6割にとどまり、OJTトレーナーの60.1%がOJTトレーナーを続けることに意欲的ではないようだ。アルーが2014年11月10日に発表した「OJT新入社員育成 意識調査レポート」で明らかになった。
同レポートによると、「指導している新入社員が受講している(してきた)研修について、その内容を事前に会社(人事部門・上司等)から共有されていますか」という設問に、「共有されており、内容を踏まえて指導している」と答えたのは52.7%。「共有されていない」との回答も18.7%に及んだ。
このような新入社員研修との連動性、トレーナーの任命時期などのOJTに関する制度・施策が、OJT教育の成否に大きな影響を与えているとアルーは指摘。職場上司の関心、OJTトレーナーへの期待の伝達といった要素も、成否を左右する要因になると分析している。
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