トヨタとBMWが協業、ディーゼル供給と電池技術の共同開発：電気自動車 東京モーターショー2011（1/2 ページ）

BMWは協業する日本の自動車メーカーとして唯一トヨタを選んだ。電池技術が今後、生命線を握ると判断したからだ。トヨタ自動車はディーゼル技術が販売戦略に直結すること、電池の研究開発に幅を持たせるためにBMWを選んだ。

[畑陽一郎，＠IT MONOist]

トヨタとBMWの首脳

　BMWグループ（BMW）とトヨタ自動車は、2011年12月1日、次世代環境車と環境技術について、中長期的な協力関係の構築に向けた覚え書き（MOU：Memorandum of Understanding）に調印したと発表した（図1）。

　覚え書きの内容は2点からなる^＊1）。まず、トヨタ自動車の欧州統括会社であるToyota Motor EuropeがBMWから、クリーンディーゼルエンジンの提供を受け、2014年から欧州（ポーランド）で生産する自動車に搭載する。

　もう1点は、両社が次世代リチウムイオン二次電池技術に関する共同研究を開始することだ。

＊1） 優先テーマは以上の2点だが、環境技術に関するその他の協業テーマを今後掘り起こしていくという。

図1　記者会見に参加した両社の首脳陣　左から、トヨタ自動車常務役員、Toyota Motor Europe社長兼CEOのディディエ・ルロワ（Didier Leroy）氏、トヨタ自動車の取締役専務役員の伊原保守氏、トヨタ自動車取締役副社長の内山田竹志氏、BMWグループの開発担当上級副社長のクラウス・ドレーガー（Klaus Draeger）氏、BMWグループのセールス＆マーケティング担当上級副社長のイアン・ロバートソン（Ian Robertson）氏、BMWグループのブランド＆プロダクト戦略担当執行役員のクラウス・フリューリッヒ（Klaus Fröhlich）氏

なぜトヨタはディーゼル技術が欲しいのか

　トヨタ自動車がBMWのクリーンディーゼル技術の提供を受ける理由は、2つある。最大の理由は、欧州市場では環境対応車のニーズをディーゼル車がくみ取っていることだ（表1）。

表1　トヨタの欧州市場向け出荷台数　ディーゼル車の比率が3割以上に達している。車種はカローラやヤリス、RAV4などである。

　このため、トヨタ自動車はさまざまな排気量のディーゼルエンジンをそろえなければならない。同社はディーゼルエンジンを既に内製しており、排気量ごとに1.4Lと2.0L、2.2Lをそろえている。ただし、これだけでは不足であると判断した。今回、BMWから1.6Lと2.0Lのクリーンディーゼルエンジンの供給を受け、フルラインアップとする。「自社で1.6Lのディーゼルエンジンをこれから開発しようとすると、開発のコストパフォーマンスが悪い。なぜなら全世界向けに1.6Lのエンジンが必要だというわけではないからだ」（トヨタ自動車）。

　もう1つの理由が、欧州の排気ガス規制である「European emission standards 6」（Euro 6）だ。トヨタ自動車、BMWとも、現行のEuro 5（2008年発効）には対応している。しかし、Euro 6は満たしていない。Euro 6は2014年9月から新車で有効になり、既販車でも2015年9月から規制がかかる。

　つまり、2014年にBMWからクリーンディーゼルの提供を受けなければ、Euro 6に対応するために、既存のディーゼルエンジンを改良しなければならず、開発コストがかさむ。

　なお、トヨタ自動車のグループ企業である日野自動車はディーゼルハイブリッド技術を商品化しており、小型トラック（1.2トン）に採用している。「今回の協業のテーマにはディーゼルハイブリッド技術は入っていない。今後の自動車市場の展開を見て判断する」（トヨタ自動車副社長の内山田竹志氏）という。ディーゼルハイブリッドは高価な技術であり、乗用車には向かないということのようだ。

　MOUで協業の内容として重要なのが、次世代リチウムイオン二次電池の共同研究だ。トヨタ自動車はハイブリッド車で先行し、「プリウスPHV」の量産も近い、なぜBMWと協業するのだろうか。