［特別企画］2014年 新春トップインタビュー

アドバンスド・データ・コントロールズ（ADaC）は、Green Hills Softwareの統合開発環境「MULTI」やリアルタイムOS「INTEGRITY」といったツールやソフトウェア製品を車載分野に展開している。“三重苦”を抜けて復活を遂げた国内自動車産業の新規開発を支援すべく、半導体メーカーと二人三脚で提案活動を進めていく考えだ。

アドバンテックは、2013年に創立30周年を迎えた台湾 Advantechの日本法人だ。この節目を機に、Advantechグループは新たな経営ビジョンを掲げてさらなる飛躍を目指す。社長のマイク小池氏は「IoT（モノのインターネット）とスマートシティ市場は飛躍的な進化を遂げる。われわれは、この2つの成長市場にフォーカスする」と語る。

アナログ・デバイセズは2014年、パートナーなどと構成するエコシステムを活用したシステム提案と、顧客との接点強化をさらに進める。日本法人社長の馬渡修氏は、「2014年は当然、2013年を上回る業績を残し、少しでもプラス幅を広げていく。そのためにも、2014年は、顧客との接点をより強めて行きたい」と抱負を語る。

インフィニオン テクノロジーズ ジャパンは、世界市場で高い競争力を発揮する「車載半導体」「パワー半導体」「セキュリティ」の3分野でさらにハイレベルな価値提案を実施する。社長の森康明氏は「システム要求を理解した提案ができる体制、人材がそろった。2014年は信頼できるグローバルパートナーとして、日本企業の世界展開を支援する」と語る。

STマイクロエレクトロニクスは2014年、革新性の高い製品ポートフォリオをさらに広げ、市場を上回る成長を目指す。本社エグゼクティブ・バイスプレジデントで日本・韓国地区を統括するマルコ・カッシス氏は「2014年はポジティブな要素が多くある。製品/技術、顧客との接点の強化を通じてどこよりも速く成長する」と抱負を語る。

NXPセミコンダクターズ ジャパンは「日本でのプレゼンス向上」を掲げて、車載用、セキュア関連デバイス、汎用ロジック/ディスクリート製品といった世界トップクラスの地位にある製品の国内展開を強化する。社長の原島弘明氏は「2014年、国内市場に浸透しビジネス拡大が続く車載向け以上に、セキュアデバイス、汎用製品などのビジネスを伸ばす」と語る。

スウェーデンのCAEベンダー COMSOL ABは、柔軟で強力なマルチフィジックス解析（無制限連成解析）ソフトウェア「COMSOL Multiphysics」を提供している。COMSOL ABの創業者でCOMSOLグループCEOのSvante Littmarck氏と、米国COMSOL Inc.プロダクトマネジメント副社長のBjorn Sjodin氏が、COMSOL Multiphysicsの強みや今後について語った。

DNVビジネス・アシュアランス・ジャパンは、DNV GLの日本法人として、国際規格の第三者認証業務、各種アセスメント業務を展開。日本の産業界を支えるべく、サービスの広範さや国際的展開力など外資の強みを生かした先進的な事業展開を基本コンセプトとして活動している。

東京コスモス電機は近年、可変抵抗器事業／電装品事業で次世代ニーズを見据えた新製品開発を強化してきた他、新しい事業として無線モジュール市場に参入した。社長の寺田実氏は、「2014年は、新事業と新製品開発への積極的で力強い投資を継続し、競争に打ち勝つ」とする。

トレックス・セミコンダクターは、国内半導体企業としては数少ない電源IC専業メーカーだ。ICのセミカスタム化などを柔軟に行える体制やサポート力を強みに特に産業機器/車載向けビジネスで事業を拡大している。社長の藤阪知之氏は「2014年は産業機器、車載向け事業をさらに広げ、年間10％前後の売り上げ成長を目指す」と語る。

日本テキサス・インスツルメンツ（TI）は、アナログ、組込みプロセッサという2つの製品分野への注力を続けてきた。日本TI社長の田口倫彰氏は「2014年は、これまで以上に明るい年になる。TIの強みでもある広範なポートフォリオ、充実したサービス/生産体制でさらにビジネス拡大を図る」と語る。

CAD/PLMベンダー PTCの2013年度第4四半期（7〜9月期）は、CADのライセンス売り上げが過去5年間で最高だった。PTC CADセグメント エグゼクティブ バイス プレジデントのマイケル・キャンベル氏は、この勢いを維持し2014年はさらなる飛躍を目指したいと語った。

フリースケール・セミコンダクタ・ジャパンは、日本企業と協業し、通信機器や車載機器を短期間で開発できる製品群の提供に注力してきた。社長のディビッド M. ユーゼ氏は、「2014年も協業関係の拡大を図り、“ソリューションプロバイダ”としての成長を目指す。特にIoT（モノのインターネット化）の分野では、高い専門技術を持つ中小企業に注目している」と語る。

マキシム・ジャパンは近年、自動車、産業機器、高付加価値コンシューマ機器市場にフォーカスし、それぞれでビジネス規模を広げてきた。社長の滝口修氏は、「自動車、産業機器向けビジネスをさらに拡大させることはもちろんだが、2014年は、先を見据えた新しい布石を打つ」と語る。

リニアテクノロジーは2014年、高性能アナログICに特化する中で、より大きな付加価値を生む「先端製品群」の拡販を強化する。日本法人代表取締役の望月靖志氏は「2014年は、顧客の“期待以上の価値―Value Beyond Expectation―”を提供する“先端製品群”の拡販により、飛躍的に顧客価値を向上し、顧客のグローバルな勝利につなげる」と語る。